帝京大学医学部卒業後、東京大学医学部付属病院内科研修医として勤務、その後、東京都老人医療センター(現 健康長寿医療センター)心臓血管疾患集中治療室 にて高齢者の救急医療の問題に直面する。 高齢者が退院後に通院出来ないために何度も入退院を繰り返す現状を目の当たりにして、「自宅に医療を届ける」ことの重要性を認識した。

 

再入院を予防する「医療部隊」を地域に展開することを目的に、平成8年に「板橋区役所前診療所」を開設した。 当初は東京大学医学部第4内科の医師として研修医指導に従事する傍ら、自院の往診と理学療法士による「訪問リハビリ」などを先駆的に手掛けた。

 

若手医師の活動として、朝日 読売 毎日 産経 東京 新聞、NHKをはじめとするテレビ、ラジオ、雑誌などにその活動が紹介され、大病院や福祉介護関係者にも在宅医療の必要性が認識されて診療所は急速に地域に浸透した。

 

介護保険制度の発足以降は、ヘルパー事業所やケアマネ事業所、訪問看護ステーション、通所事業所などの開設運営を手掛け、介護保険制度にも精通している。

 

平成18年から国が制度化した「在宅療養支援診療所」の名称と届け出要件は、島田医師の考案である。 厚労省の依頼で国際医療福祉大学大学院高橋泰教授と共に制度設計を手掛けたものが採用されて、今日の在宅医療の普及と発展に繋がった。

 

地域在宅医療を手掛ける診療所として全国でも有数の規模を誇り、 さらなる質の向上に取り組み続ける在宅医療界のパイオニアである。

 

2022年から、在宅医療機関が所属する全国組織『一般社団法人 全国在宅療養支援医協会』の事務局長に就任した。
板橋区役所前診療所は、開院以来〜25年以上、現在までに1万人以上を生活の場で診てきた。新型コロナウィルス感染症にもいち早く地域で往診提供を行うなど、在宅医療の先駆的な医療機関として活動している。

 

(社)板橋区医師会 理事

(社)東京都医師会 地域福祉委員

(社)日本医師会 将来ビジョン委員

(社)日本医師会 情報通信機器を用いた診療に関する検討委員会 委員(平成30年1月～平成30年6月）

厚生労働省　情報通信機器を用いた診療に関するガイドライン作成検討会 構成員

厚生労働省「第8次医療計画等に関する検討会 」構成員（在宅医療及び医療介護連携に関するワーキンググループ） を歴任

 

在宅医療政治連盟　　　　　　　　　　　　会長

全国国民年金基金　　　　　　　　　　　　理事　代議員

医療法人社団　平成医会　　　　　　　　　理事長

一般社団法人　健康職場推進機構　　　　　理事

一般社団法人　日本在宅救急医学会　　　　理事

一般社団法人　全国在宅療養支援医協会　　理事

東京呼吸ケア研究会　　　　　　　　　　　世話人

 

(社)東京都医師会　健康食品の安全性に関する検討会　委員

厚生労働省「オンライン診療の適切な実施に関する指針検討会 (有識者会議) 」専門委員

 

日本医師会 認定産業医